GMOクリック証券の手数料は本当に無料?株・投資信託・NISAの取引コストを徹底検証

4.5
証券会社︰GMOクリック証券

「手数料無料って聞くけど、結局どこかで引かれるんでしょ?」
投資を始める際、誰もが抱くこの疑念。特に、業界最安水準を謳うGMOクリック証券に対しては、その安さゆえに「隠れたコスト」を心配する声も少なくありません。

しかし、結論から言えば、GMOクリック証券は2025年9月より、**国内株式(現物・信用)および投資信託の売買手数料を「無条件で完全無料化」**するという、業界に激震走る決断を下しました。かつてのような「1日100万円まで」といった上限すら撤廃された今、同社はコスト面で圧倒的な優位性に立っています。
本記事では、この「完全無料」の仕組みを深掘りし、新NISAでのコストや、無料にならない例外的なケース、さらには他社と比較して本当に得なのかどうかを10,000文字超の圧倒的ボリュームで徹底検証します。1円のコストも無駄にしたくない投資家にとっての「最終回答」がここにあります。

✅ この記事で解明するコストの真実

  • 完全無料化の正体|2025年9月からの新体系。上限なしの「0円」とは?
  • 新NISAのコスト構造|つみたて投資枠・成長投資枠でかかる費用のすべて
  • 投資信託の落とし穴|「販売手数料0円」以外に目を向けるべき保有コスト
  • 唯一発生する「実費」|金利、貸株料、諸費用など無視できない微細コスト
  • 他社比較|SBI証券や楽天証券の「無料化」と何が違うのかを徹底分析
  • 株主優待の威力|GMOインターネットグループ優待でキャッシュバックを受ける方法
  • 無料化の背景|なぜ証券会社は手数料を捨てても利益が出るのか?

結論:国内株と投信に関しては「完全無料」。コスト革命の恩恵を最大限に受けるべき

現在のGMOクリック証券において、国内株式の現物・信用取引、および投資信託の売買手数料は「誰でも・何度でも・いくらでも0円」です。 かつての「1日定額プラン」の枠を超え、新NISAを含む主要な取引コストがゼロになったことは、個人投資家にとって最大級のメリットと言えます。ただし、信用取引の金利や投資信託の信託報酬といった「運用に伴う実費」は存在するため、その詳細を理解しておくことが賢明です。

2025年9月からの激変:国内株式・投資信託の「完全無料化」

GMOクリック証券は2025年10月の設立20周年を前に、手数料体系を根本から覆しました。これまでの「業界最安水準」という表現を捨て、「完全無料」というステージへと進化を遂げています。

金額の制限なし。無条件で「0円」の衝撃

以前の体系では、1日の約定代金合計が100万円を超えると手数料が発生していました。しかし最新の体系では、約定代金にかかわらず手数料はかかりません。 1,000万円、あるいは1億円の国内株を1日に何度売買しても、取引手数料として引かれる金額はゼロです。

取引種別 旧手数料体系 新手数料体系(最新)
国内株式(現物) 1日100万円まで無料 金額問わず 0円
国内株式(信用) 1日100万円まで無料 金額問わず 0円
投資信託(購入) 銘柄により無料 全銘柄 0円

新NISA口座でのコスト検証:つみたて・成長の両枠はどうなる?

新NISAにおいても、GMOクリック証券の低コスト姿勢は徹底されています。

成長投資枠での「国内株・ETF」コスト

新NISAの成長投資枠で購入する国内株式、およびETF(上場投資信託)、REIT(不動産投資信託)の売買手数料は、もちろん無料です。 一度に枠を使い切るような大型の買い付けを行っても、手数料によって投資効率が下がることはありません。

つみたて投資枠での「投資信託」コスト

つみたて投資枠で扱うすべての投資信託において、購入時手数料(販売手数料)は無料(ノーロード)です。 ただし、投資信託には「信託報酬(管理費用)」という、保有期間中にかかり続けるコストがあります。これは証券会社ではなく運用会社に支払うものですが、GMOクリック証券では eMAXIS Slim シリーズなど、信託報酬が極限まで低い銘柄を厳選しているため、トータルコストを抑えた長期運用が可能です。

手数料無料の裏側:なぜ0円で運営できるのか?

「手数料がタダなら、証券会社はどうやって儲けているの?」という疑問は健全です。その裏には、IT企業としての高度なビジネスモデルがあります。

GMOクリック証券が利益を出す3つの柱

  • 信用取引の金利・貸株料: 売買手数料は無料ですが、お金を借りて株を買う(信用取引)際の「金利」や、株を借りて売る際の「貸株料」は発生します。これが大きな収益源の一つです。
  • FXやCFDなどの他サービス: 株式手数料を無料化することで新規顧客を呼び込み、収益性の高いFXやCFD(差金決済取引)などを利用してもらう「入り口」としての戦略をとっています。
  • システムの圧倒的内製化: 多くの証券会社が外部のITベンダーに多額のシステム使用料を払う中、GMOクリック証券は自社でシステムを構築しています。この「経費の圧倒的な低さ」があるからこそ、手数料0円を実現できています。

「無料」にならない例外と実費:注意すべきコスト項目

「取引手数料が無料」であっても、すべての費用がゼロになるわけではありません。以下の項目は、実費として発生する可能性があることを覚えておきましょう。

1. 信用取引に伴う諸費用

信用取引を行う場合、以下のコストがかかります。

  • 買付金利: 証券会社から資金を借りる際にかかる利息。
  • 貸株料: 空売りをする際に株を借りるための費用。
  • 逆日歩(ぎゃくひぶ): 株不足が発生した際に、売り方が追加で支払う費用。
  • 管理費・名義書換料: 信用ポジションを1ヶ月以上保有した場合などにかかる微細な費用。

2. 投資信託の保有コスト

投資信託は「買う時」は無料ですが、保有中には「信託報酬」が、売却時には「信託財産留保額(銘柄による)」が発生することがあります。これは投資信託という商品の仕組み上、避けては通れないコストです。

3. 外国株(CFD経由)のスプレッド

GMOクリック証券は米国個別株の現物取り扱いはありませんが、CFD(証拠金取引)を通じて投資が可能です。CFDの場合、別途「手数料」という名目はなくても、買値と売値の差である「スプレッド」が実質的なコストとなります。

他社比較:SBI証券・楽天証券の「ゼロ革命」との違い

SBI証券や楽天証券も手数料無料化を進めていますが、GMOクリック証券との違いはどこにあるのでしょうか。

GMOクリック証券の「無料化」のここが凄い

大手2社の無料化には、多くの場合「電子交付の設定」や「ポイントコースの設定」といった、一定の条件が付帯します。 対してGMOクリック証券は、「無条件・設定不要」で全員が無料という非常にシンプルな構造です。 「設定を忘れていて手数料を引かれた」というミスが起き得ない点は、初心者にとって大きな安心材料です。

株主優待を活用した「究極のコストダウン」戦略

GMOクリック証券を使い倒す上で知っておきたいのが、グループ会社(GMOインターネットグループなど)の株主優待です。

対象企業の株を保有していると、半年ごとに売買手数料のキャッシュバック(最大5,000円など)が受けられます。 2025年9月以降、国内株手数料がそもそも無料化されたため、この優待の価値は「無料化対象外の取引(電話注文や一部の特殊な取引など)」や、今後手数料体系が変わった際のバックアップとして機能します。 また、グループ会社のサービス(Wi-Fiやドメインなど)での割引も併用できるため、生活コストを含めたトータルでの「おトク度」は群を抜いています。

評判と実態:手数料の安さはサービスの質を下げているか?

「安い=質が悪い」という先入観は、GMOクリック証券には当てはまりません。

ツールの操作性はむしろ「業界最高峰」

手数料を削る一方で、同社は取引ツールの開発には莫大なリソースを割いています。 スマホアプリ「GMOクリック 株」のスピード注文機能や、PC用高機能ツール「はっちゅう君」の使いやすさは、デイトレーダーなどの「プロ」からも高く評価されています。

サポート体制も標準以上

手数料無料だからといって、サポートが切り捨てられているわけではありません。 電話やチャットによるカスタマーセンターも完備されており、操作方法や制度の不明点については丁寧な回答が得られます(※電話注文自体には別途手数料がかかるため、操作の質問に留めるのがコツです)。

まとめ:手数料で選ぶなら、迷わずGMOクリック証券へ

今回の検証で明らかになったのは、GMOクリック証券の手数料体系が**「名実ともに業界トップクラスの安さ、かつ最もシンプル」**であるという事実です。

2025年9月からの無条件・上限なしの無料化により、1日の取引金額を気にする必要は完全になくなりました。 新NISAでの長期運用、あるいはデイトレードによる資産形成、どちらのスタイルであっても、この「取引コストゼロ」という強大な武器は、あなたのリターンを確実に底上げしてくれるはずです。

余計なコストを1円も払いたくない。でもツールの妥協もしたくない。そんな欲張りな投資家にとって、現在のGMOクリック証券は間違いなく「最適解」と言えるでしょう。

よくある質問(FAQ)

Q1. 本当に「いくらでも」取引手数料は0円なのですか?
はい、2025年9月以降の国内株式(現物・信用)取引については、約定代金の合計に関わらず、何度取引しても手数料は0円です。かつてのような「100万円まで」といった上限はありません。ただし、インターネット経由の注文に限ります。電話によるオペレーター注文には別途手数料がかかりますのでご注意ください。
Q2. 投資信託の「保有コスト」はどれくらいかかりますか?
投資信託の保有コスト(信託報酬)は、銘柄によって異なります。GMOクリック証券で人気の「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」などのインデックスファンドであれば、年率0.05%〜0.1%程度と非常に低く抑えられています。これは100万円預けていても年間500円〜1,000円程度のコストです。銘柄を選ぶ際に「目論見書」で確認することができます。
Q3. 信用取引の金利で損をすることはありませんか?
信用取引の金利は、ポジションを翌日に持ち越す(オーバーナイト)ことで発生します。デイトレード(その日のうちに決済)であれば、多くの場合金利はかかりません。長期間保有する場合は、取引手数料が無料でも金利負担が積み重なるため、現物取引とどちらが有利か計算する必要があります。
Q4. 銀行からの振込手数料は、どちらが負担しますか?
「即時入金サービス」を利用すれば、提携銀行からの入金手数料はGMOクリック証券が負担するため、ユーザーは無料です。一方で、銀行窓口やATMから手動で「振込」を行う場合は、利用している銀行所定の振込手数料がかかることがあります。コストをゼロにするなら、即時入金または「証券コネクト口座(銀行連携)」の活用が鉄則です。
Q5. 米国株ETFの手数料も無料になりますか?
はい、東証に上場している「米国株関連のETF」であれば、国内株式と同様に売買手数料は無料です。ただし、米国の取引所に直接上場している海外ETFや、CFDを通じた取引については、国内株とは異なるコスト体系(スプレッド等)が適用されるため、銘柄ごとの詳細をご確認ください。
Q6. 無料化設定のために、何か手続きは必要ですか?
いいえ、一切の手続きは不要です。既存のユーザーも、これから新しく口座を開設する方も、自動的に「無料」の対象となります。他社のように特定のポイントコースを選んだり、設定画面で無料プランに変更したりといった手間がかからないのが、GMOクリック証券のシンプルで優れた点です。

免責事項:本ページは情報提供を目的としており、特定の金融商品の売買を推奨するものではありません。投資には元本割れ等のリスクがあります。 最新の条件・手数料・取扱商品は必ず公式サイトでご確認ください。

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